平成19年度甘味料の需要実態調査の概要

　平成18砂糖年度の砂糖の需要量は、農林水産省の調べによると218万トンで平成13砂糖年度に比べると95.8％と減少しているが、一方で異性化糖の需要量は80万トンで同105.3％、加糖調製品（含糖量ベース）の需要量は32万トンで同123.9％とともに増加傾向にある。この結果、甘味全体に占める砂糖の割合も、平成13砂糖年度の69.1％から66.1％にまで低下している。
　 このような中、増加傾向が著しい加糖調製品について、食品メーカーにおける仕入動向、使用理由、品質への評価、今後の使用への意向などについて調査を行ってきた。
　 今回は、甘味料需要全体の動向を把握するため、加糖調製品に加え、異性化糖、代替甘味料も含めて調査対象を拡大し、株式会社富士経済に委託して平成19年度甘味料需要実態調査を行ったので、その概要を報告する。

1．調査概要

　食品メーカーを対象に、砂糖、異性化糖、加糖調製品（ソルビトール調製品、ココア調製品、ミルク調製品、加糖あん、小麦粉調製品）、代替甘味料（果糖（フラクトース）、アスパルテーム、マルチトール、スクラロース、アセスルファムK（カリウム））の使用状況について調査を行った。調査項目は、使用している甘味料の種類、仕入動向、使用動機、品質などへの評価、他の甘味料への切り替えの可能性、甘味料を使用している商品であり、聞き取りにより調査した。
　 調査対象企業は39社で、製品分野では菓子、乳製品、パン、調味料類、漬物、佃煮・煮豆、水産練り製品・珍味を対象とした。

2．調査結果

(1)　砂糖　―一部で加糖調製品からの分離調達による需要増―
　 砂糖はすべての調査対象企業で使用されており、平成19年の砂糖の仕入量は、21万153トンで前年度に比べて1.6％増加した。最も仕入量の多い糖種は、グラニュー糖の17万7,321トンで全体の84.4％を占め、次いで上白糖が2万8,056トンと全体の13.4％を占めており、この2糖種で全体の97.7％を占めている。その他の糖種では、三温糖、有機砂糖、粉糖、白ざら糖、黒糖、中ざら糖、氷砂糖が使用されていた。
　 企業別にみると、前年に比べて仕入量が増加した企業は22社で、減少した企業が12社、増減がなかった企業が4社であった。仕入量の増減の理由は、多くの企業が使用している商品の売れ行きによるとしている。しかし、小麦粉調製品の価格が上昇したために分離調達を開始したことや、ミルク調製品についても脱脂粉乳の在庫解消のために国内産の脱脂粉乳への代替利用が進められた結果、砂糖も分離調達したことにより砂糖の仕入量が増加したとの事例もあった。グラニュー糖、上白糖以外の使用量の比較的少ない糖種では、特定の商品に使用される傾向にあり、商品のリニューアルや切り替えによって、取扱いの有無が変化しやすい。
　 清涼飲料を製造している企業では、平成19年は猛暑であったことからも商品の売れ行きが良く、大半の企業で仕入量が増加したが、現在、無糖および微糖の飲料が商品開発の主流でもあることから、今後、この分野での砂糖の消費量は減少する可能性がある。また、平成19年にはミルク調製品を分離調達に変更した企業においても、平成20年には多くで再びミルク調製品を使用する意向を示している。

(2)　異性化糖　―価格は上昇傾向―
　 調査対象企業における平成19年の異性化糖の仕入量は、9万3,302トンであり前年に比べて5.6％増加した。使用されている種類では、果糖ぶどう糖液糖が7万9,810トンで全体の85.5％に及んでいる。砂糖に比べて安価であること、液体であるため溶解する手間が省けて作業が軽減できることが使用されている主な理由である。そのほか、味へのこだわりとして、異性化糖の持つすっきりとした甘味や低温で甘みが強くなる性質を生かしているとの意見もあった。異性化糖は、調査対象であったすべての分野で使用されており、幅広く甘味料として利用されている。
　 異性化糖を使用している企業は24社で、前年に比べて仕入量が増加した企業が9社、同量の企業が6社、減少した企業が9社であった。仕入量の増減の理由は、ほとんどの企業で使用している商品の売れ行き次第であるとしており、平成19年が猛暑であったことから、特に清涼飲料や冷菓の売れ行きが良く、これらの分野では仕入量の増加が見られた。一部では、商品のリニューアル時に低カロリーであることを特徴とするために、異性化糖からスクラロースに切り替えたために仕入量が減少した事例があった。
　 米国でのバイオエタノール向けでの需要の増加により、原料であるとうもろこしの輸入価格が高騰していることから、異性化糖の価格は上昇傾向にあり、多くの企業では仕入価格が1年間で1キログラム当たり10〜15円と大幅に上昇している。さらに、平成20年に入っても値上げが要請されており、使用している企業では負担が大きくなっている。このため、一部の企業では対応策として、砂糖、スクラロース、アセスルファムKなどの他の甘味料を使用することを検討し始めているが、多くは商品の味などの品質を維持するためにも異性化糖を継続して使用するとしている。

(3)　加糖調製品
（1）ソルビトール調製品　―価格、需給ともに安定した動き―
　 平成19年のソルビトール調製品の輸入量は、財務省の貿易統計によると前年比0.2％増の9万9,319トンであった。調査対象企業での年間仕入量は1万1,888トンで、全輸入量の12.0％をカバーしている。
　 ソルビトール調製品を使用している企業は20社で、グミ、ビスケット、たい焼き、冷菓、クリーム、和菓子などの菓子類、菓子パンをはじめとするパン類、調味料類、漬物、佃煮・煮豆（一部総菜を含む）、魚のすり身、珍味などの水産練り製品に使用されていた。使用している理由としては、原材料である砂糖およびソルビトールのコストを削減するためとしている。
　 仕入量が前年に比べて増加した企業は9社あり、前年と同じ仕入量だった企業は1社であり、減少した企業は10社であった。増減した理由として商品の売れ行きを理由としている。このうち、佃煮・煮豆メーカーは平成19年に商品の値上げを実施したころ売れ行きが減少し、仕入量も大幅減となった。調査対象企業の多くは、平成19年秋以降平成20年にかけて商品の値上げを実施しており、今後、その影響を受けて商品の売れ行きが減少する恐れもあり、ソルビトール調製品の仕入量にも影響する可能性がある。減少した企業のうちパンメーカーでは、菓子パンの生地に使用していたがパンの発酵を阻害するため平成18年春以降に使用を順次中止したことや、ソルビトール調製品の価格が上昇したために、小麦粉調製品へとシフトさせたことを減少の理由とした。調味料メーカーでは、顧客から「ソルビトール不使用にして欲しい」との要望により、一部の商品についてソルビトール調製品の使用を中止したため、仕入量は大幅に減少した。

　 今回の調査対象企業で使用しているソルビトール調製品の原産国はタイと韓国だけであり、昨年度までの調査と変化はなかった。今回の調査では、仕入先の変更はなかったが、同じ仕入先からマルチトール調製品の仕入に切り替える企業が見受けられた。
　 また、砂糖からソルビトール調製品への移行は見られなかった。

　仕入価格の傾向として、昨年度の調査では、使用している企業の8割で仕入価格が上昇し、その上昇幅も半数以上の企業で1キログラム当たり10円以上という結果であったが、今年度の調査では価格が落ち着き、横ばい傾向にある企業が多く、中には若干値下がりしたとの事例も見られた。これは、ソルビトール調製品に含まれる砂糖の国際相場が平成18年に比べて、低く、安定していたことによると推測される。しかし、以前に比べると価格が高騰していることから、分離調達することを検討している企業もある。平成20年4月に砂糖の卸売価格が値上げされたが、ソルビトール調製品の価格に影響するかが注目される。
　 原料価格が全般的に上昇しているなか、食品メーカーにとっては原料コストを少しでも抑えることが課題であり、砂糖よりも安価なソルビトール調製品の需要は引き続き維持されると予測される。

出典 ：  財務省「貿易統計」 注 ：  ソルビトール調製品は2001年に関税分類が改正されたため、2000年までの数量と単価は、「その他調製品」（2106．90―289）の数値、2001年以降の数量は、「ソルビトール調製品」（2106．90―510）と「その他」（2106．90―590、2101．20―246、2106．90―282、2106．10―219）の数値、2001年以降の単価は、「ソルビトール調製品」（2106．90―510）の数値である。

図1　 ソルビトール調製品の輸入量および単価の推移

（2）ココア調製品　―価格は上昇傾向―
　 ココア調製品の輸入量は、平成19年には前年比103.1％の8万7,354トンであった。調査対象企業での仕入量は、平成19年には前年比約3％の3万4,266トンであった。カバー率は全輸入量の39.2％となっている。
　 ココア調製品を使用している企業は6社あり、チョコレート味の菓子類、ココア飲料に使用されている。使用理由としては原料のコスト削減を挙げており、特にココア調製品に含まれる砂糖の調達コストの削減のためとしている。
　 前年に比べて仕入量が増加した企業は4社、同量だった企業が1社、減少した企業が1社であった。増減した主な理由としては、すべての企業で商品の売れ行きとしている。菓子メーカーは、原料価格の高騰に対処するために商品の容量を減量しており、仕入量の減少にもつながっている。平成18年にココア調製品の値上がりにより砂糖との価格差が1キログラム当たり2〜3円程度になったため、一部で国内での分離調達に踏み切った事例があった。
　 ココア調製品の原産国は韓国とシンガポールのみであった。これまで韓国産を使用していた企業で、韓国のサプライヤーが撤退したため、輸入先をシンガポールに変更した企業があったが、その他の企業では、原産国のシフトは見られなかった。
　 仕入価格の傾向としては、依然としてやや上昇傾向にあるが、価格上昇によって分離調達に移行するという動きは一部に限られている。
　
（3）ミルク調製品　―国内産の脱脂粉乳の利用による需要減―
　 平成19年のミルク調製品の輸入量は、前年比90.2％の9万4,854トンであった。調査対象企業におけるミルク調製品の仕入量は、平成19年には前年比78.8％の4万2,647トンであり、全輸入量に対するカバー率は44.9％となっている。
　 ミルク調製品を使用している企業は17社あり、冷菓、チョコレート、ビスケット、シュークリームなどの菓子類、缶コーヒー、ミルクココアなどの飲料、乳酸菌飲料、はっ酵乳、乳飲料、アイスクリームなどの乳製品に使用されていた。
　 平成19年の仕入量が前年に比べて増加した企業は4社、同量の企業は1社、減少した企業は12社であった。
　 平成18年より、コストメリットがなくなったことを理由に分離調達に切り替える動きが見られたが、平成19年は国内産の脱脂粉乳の在庫が過剰となって価格が下落したこと、さらに脱脂粉乳の在庫解消のため、国内産の脱脂粉乳と砂糖が抱き合わせで安く販売されたことなどを背景に、脱脂粉乳タイプのミルク調製品については分離調達に切り替える企業が相次いでいた。
　 しかし、平成20年に入り、国内産の脱脂粉乳の在庫が品薄となり価格が高騰し、コストメリットがなくなったことから、分離調達に切り替えた企業のほとんどが再びミルク調製品へ戻る意向を示している。
　 今回の調査では、原産国はシンガポールが主体となっており、次いでオーストラリア、ニュージーランドが続き、その他一部で韓国産を使用している。輸入先国の変更は特に見られなかったが、オーストラリア産のミルク調製品などが在庫のひっ迫により価格が高騰しているため、菓子メーカーや、乳製品メーカーなどにおいて、国内産脱脂粉乳の使用を増加し、原料を分離調達する企業が見られた。
　 平成18年に、使用している企業の8割強で仕入価格が上昇し、その上昇幅も半分以上の企業で1キログラム当たり10円以上の結果となっていた。平成19年においてもほとんどの企業で仕入価格が上昇し、その上昇幅も大きい場合には1キログラム当たり100円前後までの上がり方をしている。これは、ミルク調製品の主要輸入先国の一つであるオーストラリアにおいて、2年連続の大干ばつとなり、ミルク調製品が品薄になったことが最大要因である。また、近年、急速な経済成長を遂げている中国で乳製品の需要が拡大し、中国への供給が急増していることで日本向けが不足しているとも言われている。

出典 ：  財務省「貿易統計」 注 ：  数量および単価は、ミルク調製品（1901．90―219および2106．90―284）の数値である。

図2　 ミルク調製品の輸入量および単価の推移

（4）加糖あん　―価格の上昇と輸入量の減少への対応―
　 加糖あんの平成19年の輸入量は、前年比101.6％の9万3,239トンであり、平成3年以来16年連続して増加している。調査対象企業での平成19年の仕入量は2万8,898トンであり、前年比98.5％であった。全輸入量に対するカバー率は、31.0％となっている。
　 加糖あんを使用している企業は12社あり、冷菓、和生菓子などの菓子類、アイスクリームなどの乳製品、ドーナツ、菓子パンなどのパン類に使用されていた。
　 前年に比べて仕入量が増加した企業は5社あり、同量の企業が3社、減少した企業が4社であった。仕入量が増減した理由については、主に加糖あんを使用している商品の売れ行きを挙げている。特に製パンメーカーでは、「あんぱん」の販売不振により仕入量が減少している。
　 今回の調査では輸入先国は中国のみであったが、平成20年1月末に発生した中国産冷凍餃子問題をきっかけに、中国において輸出品の検疫が厳しくなり、中国産加糖あんを輸入できない企業が少なくない。多くの企業では手持ちの在庫により急場を凌いでいるが、使用量の多い企業では国内産のあんを使用せざるを得ない状況になっている。中国からの輸入が難しい状態が続くならば、国内産あんの争奪はさらに激化し、あんを使用した商品展開を見直す必要が出てくると思われる。
　 近年、加糖あんの価格は比較的安定していたが、中国国内での人件費の高騰などを背景に上昇傾向にある。そのため、加糖あんを使用することで安価な商品を製造している企業では、低価格を維持することが困難な状況になりつつある。また、製あんメーカーでは、価格の上昇に対応するため、国内の自社工場での製あんの増産体制を整えている。

出典 ：  財務省「貿易統計」 注 ：  数量および単価は、加糖あん（2005．51―190）の数値である。

図3 加糖あんの輸入量および単価の推移

（5）小麦粉調製品　―小麦価格の上昇に伴って価格が急騰―
　 小麦粉調製品の輸入量は、平成19年は、7万7,546トンで前年比88.4％と大きく減少した。調査対象企業での仕入量は、平成19年は前年比104.5％の2万2,953トンであり、全輸入量に占める割合は29.6％であった。
　 調査対象店舗では10社で使用しており、クッキー、ビスケット、ドーナツ、焼き菓子などの菓子類、菓子パンをはじめとするパン類に使用されていた。使用している企業のほとんどが、20年程前より使用しており、加糖調製品の中では比較的早い時期より導入が進み定着しているといえる。
　 前年に比べ仕入れ量が増加した企業は3社で、同量が1社、減少が6社であった。仕入量が減少した企業は、小麦粉調製品の価格が高騰したためにコストメリットが小さくなったことから、一部を小麦粉と砂糖との分離調達に移行したためとしている。一方、新たに平成18年途中から仕入を開始した企業もあり、砂糖の仕入コスト削減とソルビトール調製品の価格が高騰したことによる小麦粉調製品への原料の切り替えをその理由としている。このほか、小麦粉調製品に含まれる小麦粉の品質が製造している商品に合わず使用を中止したため、仕入量は大幅に減少した事例もみられた。
　 使用されている小麦粉調製品の原産国は、韓国産が中心で、一部、シンガポールからの仕入れがあるものの、調査対象企業においては米国やオーストラリア産の使用は見られなかった。また、平成19年に原産国および仕入先を変更した企業は見られなかった。
　 仕入価格の傾向としては、平成18年には調査対象企業の半数以上で上昇し、値上がり傾向にあったが、平成19年においても引き続き上昇している。特に小麦粉の配合比率が高い調製品での価格の上昇が目立っている。これは、小麦粉そのものの価格が上昇傾向にあることの影響を受けていると見られる。
　 上げ幅は、平成18年には1キログラム当たり2〜7円程度と小幅なものであったが、平成19年には多くの企業が10円以上の上昇となり、中には上昇率が20％前後であったという企業も見られた。価格の急上昇により、一部の小麦粉調製品について分離調達に移行する動きがある。また、平成20年4月以降の値上げを通告されたり、打診をされたりしている企業も多くあり、今後もさらに価格が上昇すると懸念している企業が多くなっている。小麦粉の価格がさらに上昇することはほぼ確実であり、平成20年4月には、砂糖の価格が約1年半ぶりに値上げされたため、分離調達するよりも小麦粉調製品を仕入れたほうが原料調達コストを抑えられるとの見方が急浮上している。小麦粉調製品の需要は小麦粉と砂糖の価格次第であるといえる。
　
(4)　代替甘味料
（1）果糖―価格の上昇により需要が減少―
　 調査対象企業のうち11社で果糖が使用されており、平成19年の仕入量は前年に比べて6.2％減少し、2,685トンであった。甘味料のコストの削減を主な目的として使用されているが、一部では砂糖に比べて甘味度が高いことや浸透圧の高さなど果糖の特徴を理由に使用している。分野別に見ると、ゼリーや冷菓などの菓子類、清涼飲料、乳酸菌飲料やヨーグルトなどの乳製品、総菜、珍味で使用されている。
　 使用量の増減は、主に使用している商品の売れ行きによるとしている。しかし、果糖では仕入価格が1年間に1キログラム当たり20〜30円と大きく上昇していることから、仕入先を変更した企業や砂糖、異性化糖、スクラロースなどの他の甘味料に切り替えた事例も見られた。
　 仕入価格については平成20年に入っても引き続き上昇傾向にあり、他の甘味料への切り替えは、今後、さらに増加する可能性がある。

（2）アスパルテーム　
―新製品への採用による需要増―
　 アスパルテームは、調査対象企業のうち3社が使用しており、平成19年の仕入量は前年に比べて3.2倍の4,867トンであった。
　 アスパルテームの甘味度は砂糖のおよそ200倍と高いため少量の使用で甘さが出せることから、ノンシュガーの製品への甘味付けや甘味料のコスト削減のために使用されている。調査対象企業では、ガムや冷菓などの菓子類、清涼飲料に使用されており、平成19年にはアスパルテームを多く使用する新製品が販売されたため仕入量が大幅に増加している。
　 しかし、アスパルテームの価格が上昇したことに加え、スクラロースの方が製品の風味への影響が少ないとして、順次、スクラロースに切り替える意向も見られた。

（3）マルチトール　―ガムや錠菓などに使用―
　 マルチトールは、調査対象企業のうち6社が使用しており、平成19年の仕入量は6,679トンで、前年に比べて5.4％減少した。
　 甘味度が砂糖の70〜80％で後味にくどさがない甘味を持つことから、製品の甘味を抑えたり、冷涼感を出すなど風味の調整を目的に使用されている。また、ノンシュガーの製品への甘味付けや、エネルギー係数が1グラム当たり2キロカロリーであることからカロリーオフのためにも使用されている。調査対象企業では、ガムや錠菓などの菓子類での使用が多く、飲料でも新製品に採用されていた。

（4）スクラロースおよびアセスルファムK ―風味への評価が高い―
　 スクラロースは、調査対象企業のうち10社が使用しており、平成19年の仕入量は前年に比べて1.9倍の12.4トンであった。アセスルファムKは、6社が使用しており、仕入量は前年に比べて2.5倍の19.9トンであった。スクラロースとアセスルファムKは併用されることが多く、調査対象企業においてもアセスルファムKを使用している6社すべてがスクラロースと併用している。
　 これらの甘味料は、エネルギー係数が1グラム当たり0キロカロリーであることから、ノンシュガーやカロリーオフの製品の甘味付けに使用されている。また、スクラロースの甘味度は砂糖の約600倍、アセスルファムKの甘味度は砂糖の約200倍と共に非常に高く、ごく少量の使用で甘みを出すことができることから、甘味料のコスト削減を使用理由にしている場合もある。スクラロースについては、風味が良好であると評価されており、製品の風味への影響も少ないため使用しやすいとされている。
　 調査対象企業ではガムやゼリーなどの菓子類、飲料、乳酸菌飲料などの乳製品に使用されている。
　 甘味度が高く、使用量が少なくても甘味を出せるため、砂糖など他の甘味料の需要に及ぼす影響は大きい。平成19年にも、飲料メーカーにおいてこれらの甘味料を使用した新商品が発売されており、今後も製品リニューアル時などに新たに採用される可能性は高いと見られる。

表　　製品分類における甘味料の種類別利用状況

3．まとめ

　平成19年の砂糖価格は、日経相場にも変動がなく安定して推移した。一方で、異性化糖、加糖調製品、代替甘味料の価格は、それぞれ幅は異なるものの上昇傾向にあり、特に加糖調製品では砂糖以外の成分に由来して価格が上昇したように思われる。ただし、ソルビトール調製品は、平成18年には価格が高騰したが、一転して落ち着きを取り戻している。しかし、ユーザーとしては全体的に原料のコストが高まっており、砂糖についても決して安いという感覚では捉えられておらず、高止まりとの印象を持っているようであった。
　 今回の調査では、特にミルク調製品で国内産の脱脂粉乳の在庫解消のために、分離調達が行われたことが大きな動きであった。ユーザーは、これは一時的な動きであり、再びミルク調製品を使用する意向にあるが、現在、品薄の状況にあり価格も上昇していることから、輸入量が前の水準にまで戻るとは限らないだろう。
　 また、加糖あんについては1月末の中国産冷凍餃子問題以降、中国からの輸入量は前年同月に比べ2月は63.8％に、3月は32.3％にまで減少し、ユーザーでは在庫不足と調達先確保が課題となっていた。中国からの輸入が引き続き少ない状況にある場合には、国内産あんの需要が増加することになるが、4月の輸入量は前年同月に比べて85.8％にまで回復している。加糖あんの品薄状態も幾分回復すると見られるが、中国からの輸入については引き続き注視する必要があると思われる。

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