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南大東島におけるさとうきび生産の低単収要因と単収向上の可能性に関する考察（その1） ―現地調査報告―
最終更新日：2010年3月6日
はじめに
筆者らは2007年度の専門調査において「砂糖生産における規模拡大と生産インセンティブに関する分析」をテーマに研究を行い、そこで南大東島のさとうきび生産の実態を調査する機会を得た。南大東島（ならびに北大東島）の特徴は、沖縄県内の他市町村と比較して、さとうきびの経営規模がとりわけ大きいことである。1戸あたりの収穫面積は4haを超えており、機械化が進み作業効率は極めて高いのだが、しかし一方で単収が極めて低い。このような状況が起こる背景には、どのような社会的・経済的な要因があるのかを詳細に調べ、単収を向上させることは可能かどうかについて検討を行った。
まず現地調査を9月下旬に行い、そこで得られた知見を踏まえながら、11月下旬に南大東島の全さとうきび生産農家を対象にしたアンケート調査を実施した。本号では現地調査の結果を報告する（アンケート調査の分析結果については次号で述べたい）。
1．南大東島におけるさとうきびの生産方法の特徴
具体的な分析に入る前に、南大東島におけるさとうきび生産方法の特徴を解説する。
(1) 3つの作型の違い
さとうきびの作型には夏植、春植、株出の3種類が存在する。夏植は7月〜8月に植え付け、2年後の1月末〜3月末に収穫する。春植は1月末〜2月末に植え付け、1年後の1月末〜3月末に収穫する。株出とは、他の作型のように植付と収穫をセットで繰り返すのではなく、一度植え付けた株から、数回の収穫を行うものである。単収に注目すれば、生育期間の差が反映し、夏植、株出、春植の順となる。一方、畑の回転率に注目すれば、株出が最も効率的であり、作業の手間も少なくてすむ。南大東島では大規模経営が多く、株出の割合が圧倒的に高い（2006年の南大東島の収穫面積に占める割合：株出69.3％、春植19.9％、夏植10.8％）。ただし、春植は夏植よりも水を多く必要とする。
(2) 大型機械化体系による効率的な営農と耕盤硬化
南大東島では、基盤整備済みの大区画ほ場が多く、機械化も進行しており、大型機械（ハーベスタ）や伴走トラックが畑に直接乗り入れ、効率的な作業を実施している。こうした大型機械化体系の確立によって、さとうきび生産における労働生産性は飛躍的に向上した。
しかし長年にわたり大型機械が、ほ場を踏圧してきたため、耕盤の硬化・乾燥が著しくなっている。そのため、サブソイラーによる破砕などの作業が必要になったり、地下の低下につながったりする事態も生じている。
(3) 水利用の実施方法と問題点
島では2004〜2006年に3年間連続で旱魃となり、島全体のさとうきび収穫量が急減した（2002年：6.84万t、2003年：6.36万t、2004年：4.24万t、2005年：2.91万t、2006年：4.54万t）。しかし、こうした状況の中でも、継続的な灌水を実施していた農家は被害が小さかった。ただし灌水は容易な作業ではないために、実施農家は一部に限定されていた。また農家の間で実施方法が異なっており、効果や負担が千差万別であった。
水利用の基本的な流れを説明すると、(1)取水→(2)引水→(3)貯水→(4)灌水とつながっている。効果を発揮するためには、各段階の作業を確実に実施し連結させなければならないが、それぞれ問題が多い。(1)取水については、貯水池が干上がってしまうことも多く、井戸も地下水の水位が下がると海水が混入するため、利用できる水量が制限される。(3)貯水については、ほ場近くにマリンタンクと呼ばれる専用設備を設置する農家が多いが、初期導入費用、維持費用が非常に大きい。(4)灌水に関しては、点滴チューブなどの専用資材を購入する必要がある。そして最も負担が大きいのは、(2)引水である。現在は、トラックによる搬送、ポンプ使用の2つの方法が取られている。しかし、トラックによる搬送は取水源とほ場の間を往復する手間が多大となるし、ポンプ利用については水路やポンプなどの設備のために、多額の初期導入費用と維持費用が必要となる。
2．南大東島のさとうきび生産農家の現状
2007年9月下旬に南大東島のさとうきび生産農家6戸に対し、聞き取り調査を行った。調査項目は経営概要、水利用状況、今後の計画・展望などであり、結果を表1に整理した。
| 表1 調査農家の概要 |
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| 資料：聞き取り調査より筆者作成。 注）「作業受委託の状況」の欄のカッコ内の表記は、委託の場合は委託先、受託の場合はオペレーターを努めている組織を示している。 |
(1) A氏―特大規模・春植夏植混合―
①経営の概要
A氏はさとうきびの作付面積が54ha、収穫面積が42.1haという極めて大きな規模の農家であり、総出荷量は第1位である。作型は春植と夏植が半々で、単収は3.0tであった。
家族農業従事者が1人のため、雇用を常時1人と、臨時を2人導入している。また、収穫作業をJAや個別農家に委託している。委託先の選定基準はオペレーターの技能に応じて判断している。他に植付作業も委託しているが、管理作業は自分で実施している。
②水利用状況
現在、A氏は灌水を行っていないが、その効果については認めている。「以前、マリンタンク事業が計画された時に自分も3つぐらい導入しておけばよかった」と振り返っている。ただし長期的な灌水の継続によって悪影響が発生するのではないかと心配している。
③今後の計画・展望
2006年は旱魃の影響で単収が3tまで落ち込んだが、平年時の単収も約5.5tであり、平均以下の水準である。そのため、今後は堆肥の投入や灌水の実施などにより、単収を平均レベルくらいまで引き上げたいと考えている。とはいえ、経営面積が非常に大きく、すべての耕地では上記の作業を実行できない。そのため、水の問題を解決しながら春植の割合をもっと増やしていく意向である。
(2) B氏―大規模経営①・夏植中心―
①経営の概要
B氏は独自に栽培方法を研究する篤農家であり、（8ha〜10ha規模の）単収は第2位、総出荷量は第9位を記録している。さとうきびの作付面積は20ha、収穫面積は9.8haである。作型は夏植がメインであり、単収は6.6tである。
家族農業従事者は、本人、妻、息子の3人である。収穫作業は全てJAに委託している。委託すると作業が1日で完了し、その後の管理作業がやりやすくなるため、生育も良好になると高く評価している。他に植付作業もJAに委託している。
②水利用状況
B氏は1.5km離れた池を取水源として、畑付近のマリンタンクまで自動給水するポンプを設置している。貯水に関してはマリンタンクを2つ保有している。一連の施設の初期費用として自己資金を中心に400万円投入し、維持費用として燃料費が50万円、負担金（償還金）が15万円、共同の電気代が30〜40万円がかかっている。
(3) C氏
―大規模経営②・春植中心・オペレーター―
①経営の概要
C氏はさとうきびの作付面積は13ha、収穫面積が11.5haという大規模農家であるとともに、優れた技術も兼ね備え、（10ha以上規模の）単収が第1位、総出荷量が第3位である。作型は春植のみで、単収は7.2tである。
家族農業従事者は本人、本人の妻、父、母、の4人である。またC氏は2004年からJAのオペレーターを担当し、作業を受託している。基本的に機械1台につき専門オペレーター1人が配置され、仕事は時間ではなく収穫量によって割り当てられる。最も忙しい収穫時期には、5時に起床し、5時30分に機械を点検し、6時30分に収穫作業を開始し、一日中収穫作業を続ける。天気や畑の状況によって作業が半日で済む場合のみ、自分の畑の管理作業が可能になる。自分の畑の管理作業をしたくても、オペレーターの仕事を優先させることが多い。
②水利用状況
旱魃の年にあたる2006年に、夏植と比較して単収が低い春植をメインとしたC氏が、単収7.2tを記録したのは、周到な灌水の効果が表れたからであろう。梅雨明けの7月〜9月の間はほぼ毎日、貯水池からほ場近くのマリンタンクまで6tトラックで1日あたり20〜30往復し、水を搬送した。とはいっても1時間で3〜4往復しかできないため、水の搬送作業は1日中継続した。この年は頻繁な灌水が必要だったため、すでに設置していた容量70tのマリンタンク1つに加え、ビニールシートで容量45tの即席タンクも作製した。
ちなみに2007年は降水量が必要な水準を超えたので、水の搬送作業は減少し、他の作業をする余裕ができているが、今後の旱魃の発生に備え、2、3年後を目処に、自己資金を投資してでもポンプを導入することを検討している。
③今後の計画・展望
C氏は経営規模と単収の関係について、「10ha未満の経営規模であれば、単収は簡単に向上できる。また、経営規模が10haを超えた場合でも4tから6tへの単収の向上は容易だが、7tから8tへ向上させることは非常に困難である」と語っている。C氏はすでに高単収を実現しているので、今後はこの単収を維持しながら、16haまで規模拡大する意向である。農地集積については、特に水を利用できる農地を優先的に購入しようとしている。安定生産のためには水利用環境の整備が必要不可欠なため、賃貸借では不十分と感じている。ただし今後も希望通りの土地のみを取得できるわけではないので、将来的には、灌水できる農地には旱魃に弱い春植を、灌水できない農地は夏植に転換するというように、作型や栽培方法の工夫も検討している。
(4) D氏―大規模経営③・春植夏植混合―
①経営の概要
D氏はさとうきびの作付面積が17haの大規模農家である。収穫面積は12haであり、作型は夏植と春植がほぼ半々となっている。D氏のほ場一帯は水はけが悪く雨が降ると大型機械がめり込みやすく、また潮害、塩害、台風による影響も大きいなど、生産条件が厳しい地域である。それにもかかわらず、単収は6.3t、総出荷量は第6位を記録しているように、優れた技術を保有している。
家族農業従事者は1人のみであり、植付時にたまに1人雇用することもある。ただし農業後継者はいないため、今後、これ以上の規模拡大は考えていない。
②水利用状況
池を取水源とし、畑に1台づつセットしたポンプでくみ上げている。貯水は行わず、池から直接、点滴チューブを通して灌水している。
③今後の計画・展望
D氏は近年、地力の低下が顕著になっていると感じている。手刈りによる収穫が中心だった時代と比較すると、ほ場からの有機物の持ち出しが多くなっているためである。そこで対策として、ほ場への有機物の投入を実施しており、2006年度には製糖工場から出るバガスを6t／10a投入した。またバガスだけでなく、堆肥も投入したいが、個人では困難な状況にある。かつて島内に畜産農家が30戸くらい存在していたが現在では激減したため、島において耕畜連携は考えづらい。
(5) E氏 ―兼業農家・春植中心―
①経営の概要
E氏は兼業農家であるが、さとうきびの作付面積、収穫面積はともに8.4haであり、島内の平均規模である。作型はほとんどが春植であり、単収は3tであった。
収穫作業は全量を従兄弟に委託している。ほ場の道路沿いに立っている電柱の付近は機械収穫が困難なので、人力でさとうきびをほ場の内側に倒す必要がある。そうした意味でE氏も作業に立ち会い補助作業をした方がよいのだが、兼業しているため実行できない。こうした細かい作業を依頼するために、気心の知れた従兄弟に委託している。また植付作業はJAに委託し、他にプラウ作業も委託しているが、その他の肥料散布などの作業については、本業が休みになる土日を中心に自ら行っている。
E氏は兼業農家の弱点として、適期作業の実施が困難なことを指摘している。例えば除草剤散布は、さとうきびが地表に出る直前までに実施することが重要で、この作業次第でその後の除草作業の手間が激変する。しかし、本業を優先するとどうしても適期を逃しやすい。また、突発的に作業が必要になった時の対応も遅れてしまう。例えば害虫が異常発生し、薬剤を散布すべき時も、自ら対応することは難しく、他の農家やJAに委託せざるを得ない。委託できた場合も、順番待ちなどで対応が遅れがちになる。
②水利用状況
E氏は2年前までは取水源として井戸水を利用していたが、元々地下水の状態が良くない地域であった。さらに井戸が埋まってしまったために、2006年は取水源を池に切り替えた。そしてJAから1年契約で6tトラックを借り、水を搬送することにした。また点滴チューブも準備していなかったために、一般的な散水ホースで代用し、トラックから直接散布した。作業は大変だったが、水量が足らなかったのか、単収は3tまで落ち込んだ。
灌水が重要なことは理解しているので、近くに井戸などの取水源がある場合は、今後も実施したい。ただし、兼業農家にとって水の搬送作業は大変大きな負担であると思っている。2007年に新たに井戸を掘ったが、幸いにも降水量が必要な水準を超えたので、灌水は行わなかった。さらに現在、マリンタンク事業にも応募中である。実施の際には60万円の自己負担が必要になるが、水の搬送作業の負担や効果と比較し、応募したのであろう。
(6) F氏―大規模経営（4）・夏植中心・農業生産法人J―
①経営の概況
F氏はさとうきびの作付面積が14ha、収穫面積が9.5haの大規模農家であるとともに、農業生産法人Jにも参加している。作型は夏植のみであり、7haづつ分散させている。単収は3.9t（ただし、これは後述する法人Jの数値）であった。
農業生産法人Jは、F氏と同地域、同年代の仲間であるG氏、H氏、I氏を加えた4人が1999年に設立した法人である。4人は法人設立前から仲間同士で、植付作業や収穫作業などを協力し合っていた。法人の設立にあたり1人当たり75万円ずつ出し合い、300万円の資本金を準備した。また補助事業で中型収穫機械を導入した。
法人Jの2006年の経営面積は13haであが、これは構成農家4人が、それぞれの所有農地の一部を法人Jに貸し付ける形をとっている。F氏は3.5haを法人Jに貸し付けている。法人Jのさとうきび生産以外の事業内容は、植付、プラウ耕起、収穫などの作業受委託であり、オペレーターは4人が交代で務めている。2006年の収穫作業の実績は4人の経営面積を総合した53haである。ただし株出などの管理作業は、作業方法や機械などが個人で異なるために、空いている時間に個別に実施している。またそれぞれの畑に何を植えるかの決定や肥培管理は、各経営者の判断に基づいている。
②水利用状況
F氏は灌水を実施しなかったため、2006年には旱魃の被害が大きく、収穫を断念した農地も存在する（ちなみにG氏とH氏は地下水を、I氏は近くの池を取水源として灌水を行った）。そもそもF氏の地域では塩分が高濃度の水が多く灌水には不向きであり、現在、少し離れた池からの引水を検討している。実現のためには300万円の資金や地元との交渉が必要となるが、F氏は条件整備後の灌水方法の工夫まで考えている。具体的には、すべてのほ場に水を撒くのではなく、撒く時期を植付後の一時期に集中させるなど、採算性も考慮した計画を立てている。
③今後の展望・計画
法人Jでは補助事業で大型ではなく中型の収穫機械を導入しているが、そのさらなる有効活用を計画している。現在はさとうきびが大きく育ちすぎているため、中型では機械にかかる負担が大きい。しかし、植え付け時の畝幅を狭くし、栽培方法を工夫することでさとうきびの1本あたりの重量や茎長が小さくなり、機械への負担を軽減できる。その結果、中型機械の活用度が上がるのみにとどまらず、ほ場1枚あたりの茎数と単収の増加、雑草の抑制、機械によるほ場の踏圧の軽減など、波及効果がもたらされる。
3．まとめにかえて―南大東島のさとうきび生産の新たな展開―
最後に、現地調査から得られた情報の範囲内で、南大東島のさとうきび生産の今後の方向性についての論点を整理する。
(1) 水利用の効果と今後の方向性
水利用の効果は、単収の向上というより、旱魃時における単収の減少を食い止め、年次間変動を緩和することにある。さとうきび生産の安定化のためには、水利用の充実が必要不可欠であることは間違いない。灌水の重要性について実施農家の1人は、「旱魃時にも継続的に灌水することで、さとうきびが生きている状態を保つことができ、その状態で雨が降ればさとうきびは一気に成長する。一方、灌水をしていない状態で雨が降っても、さとうきびは生き返るのみで成長にはつながらない」と語っている。
そして、灌水実施率を向上させるための課題も整理できた。順不同で列挙すれば、取水源の水量の不安定性、トラックによる水の搬送作業の負担の大きさ、ポンプなどの自動給水装置の導入費用の負担の大きさ、経営規模との兼ね合いなどが指摘できる。
さらに一歩進めるならば、水利用の長期的な影響についても検証すべきである。灌水の短期的な好影響については誰もが認めるところであるが、特に現在灌水を実施していない農家を中心に、水利用の長期的継続に関する不安が多い。詳細は割愛するが、「長年水をやり続けると土地に塩分が入って地力が落ちてしまうのではないか」、「一旦、水を掛け始めるとさとうきび自らの力が弱くなり、水を掛ける量をどんどん増やさないといけないのではないか」という意見が多い。幸いにも現在このような事態は表面化していない。しかし視点を変えて、島全体の水利用環境が厳しいことを考慮すれば、個別農家による灌水実施率によって、島全体の水利用が将来、限界に突き当たることも想定される。以上のことから、今後は単純に灌水を奨励するだけでなく効率性や持続性も考慮した具体的な灌水方法についての研究や検討を始めるべき段階にあるのかもしれない。そうすることで現在灌水をしていない農家の不安も解消し、島全体の生産量の安定化につながるであろう。
(2) 機械化体系や栽培方法の見直しの必要性
南大東島ではこれまで労働生産性の追及を主眼に大型機械を積極的に導入してきた。しかし現在、使用してきた機械やトラックのほとんどが耐用年数を越え、更新時期を迎えている。ただし、南大東島ではすでに2回、大型機械の導入促進事業が実施されてた経緯があり、今後、同種の事業を利用できるとは考えづらい。さらに、大型機械の重量による耕盤硬化の弊害も表面化している。またこれまでは大型機械化体系に合わせるために、島の作型が株出1本に集中していた経緯がある。
こうした状況の中、聞き取り調査では、生産方法の見直しを検討している経営が複数、存在していた。例えば、畝幅を短くする工夫の目的は、さとうきびの小型化と小型機械化体系への転換による耕盤硬化の回避、ほ場1枚当たりの植付本数の増加による単収の向上などであった。また作型選択に関連して、農地の水利用環境の差に応じて、夏植と春植を使い分ける工夫も見られた。
以上のように、今後は土地条件、地域条件、水利用環境などを考慮した上で、改めて作型や品種を主体的に選択し、栽培方法も自ら工夫する努力が重要になってくるのではないだろうか。
（付記）
現地調査ならびにアンケート調査の実施にあたっては、南大東島のさとうきび農家の皆様ならびに大東糖業（株）、南大東村役場の方々から多大なご支援・ご協力を頂戴いたしました。ここに深く感謝申し上げます。
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