てん菜栽培技術選択の方向性とその要因に関する実態調査

　調査農家戸数は20戸であり、経営耕地は最大78ha、最小22.5haであり、60ha以上2戸、50ha台9戸、40ha台7戸、40ha未満2戸である。労働力は家族労働力主体であり、経営主夫婦を中心に父母世代あるいは後継者世代が加わり、3名の家族労働力を保有している。ただし、2戸は家族労働力2名の農家である。
　作付作物をみると、てん菜のほか、小麦、馬鈴しょ、豆類の4作物が中心であるが、比較的手がかからず地力対策をかねた加工用スイートコーンや緑肥、逆に、ながいも、キャベツ、にんじんなどの労働集約的な野菜を導入している農家も存在する。てん菜は全農家で作付され、うち2戸は直播である。その作付率は最大事例で23.8％、最小は14.3％であり、平均は19.8％であるから、てん菜作付間隔は平均的にみれば5年に1回であるが、作付割合の高い事例では4年に1回の作付になっていることがわかる。
　調査事例における農業粗収益は最大で6,500万円、最小でも2,200万円であり、農業所得は1,000万円超が事例の80％ほどとなっている（全戸回答ではない）。史上最高といわれる生産を記録したことは、この農業所得額の高さからもうかがうことができよう。

　調査事例で回答されたことは、(1)品種の交代、(2)土作り・たい肥投入、(3)指導技術の励行であった。
　第1に、品種の交代は従前の「アーベント」「スコーネ」「めぐみ」などの主要品種から、「えとぴりか」「のぞみ」などへの変化である。十勝全域でも「えとぴりか」は14年の14％から15年33％、16年35％と広範に選択されている。
　第2の土作り・たい肥投入は必ずしも近年5年間の変化ではない。A町のJAは、早くから鶏ふんの斡旋などに取り組み、平成に入ってからはたい肥製造施設を設置し、農家へのたい肥供給を強化している。こうした背景もあり調査事例では65％が土作りの成果、それに伴う肥料施用の見直しを増収や糖分向上の一要因と回答していた。さらに、てん菜栽培は深耕を行うため、たい肥投入対象作物として評価されている点である。一般的には、小麦収穫後、えん麦などの緑肥を栽培し、そのすき込み時にたい肥を散布し秋起こしを行うという作業体系が採用されている。てん菜は、たい肥投入をともなう輪作の励行に不可欠の作物と認識されているのである。
　第3は、指導技術の励行であった。この対応は品質、すなわち糖分向上対応として認識されており、普及センターや製糖工場の指導である6,500〜7,000株/10aという栽植密度の励行である。調査事例の株間は20〜24cmであるが、この間隔を変化させながら、最も増収につながる株間の模索が行われている。また、さきのJAたい肥製造施設は、病害の蔓延を防止する意図からてん菜の遊離土もたい肥原料としており、調査事例も3戸が病気を出さないことを重点対策として回答していた。てん菜の肥培管理意識が大きく向上していると考えることができよう。
　このような調査事例の肥培管理対応をみると、てん菜の品質を向上させながら、しかも増収を図るという意向が非常に高いと考えることができよう。てん菜生産努力目標で課題とされたコストダウン対応はどうであったのかを、次に検討する。